資金循環表
マクロ経済学の基礎、資金循環表の考え方。
目次
前提
経済には大きく分けて4種類の登場人物（経済主体）がいる。家計、企業、政府、海外である。以下、それぞれの経済主体がどのような行動をするのか、整理する。
家計
家計は、粗所得（雇用者報酬、財産所得、自営業主の混合所得、持ち家の帰属家賃収入）*1のほか、土地の売却、中古資産の売却によって資金を得る。
逆に、消費や住宅投資、土地の購入、中古資産の購入、直接税（所得税）の支払いによって資金を放出する。
企業
企業は、粗所得（営業余剰）*2のほか、土地の売却、中古資産の売却によって資金を得る。
逆に、粗設備投資、土地の購入、中古資産の購入、直接税（法人税）の支払いによって資金を放出する。
政府
政府は、直接税や間接税、土地の売却、中古資産の売却によって資金を得る。
逆に、政府消費や公共投資、補助金、土地の購入、中古資産の購入によって資金を放出する。
海外
海外は、（今着目している国の海外からの）輸入によって資金を得る。
逆に、（今着目している国から海外への）輸出、要素所得の純受取によって資金を放出する。
定義
貯蓄とは、所得のうち消費に回されなかった部分のことである。すなわち、
$$粗貯蓄=粗所得-消費支出$$
ここでいう消費支出は税金の支払いも含む。
文字
部門
H: 家計（Houshold）
CP: 企業（Corporate sector）
G: 政府（Government）
O: 海外（Overseas）
売買
b: 購入（Buy）
s: 売却（Sell）
変数
FSD: 資金過不足（Financial surplus or deficit）
S: 粗貯蓄（Saving）
IN: 粗所得（Income）
L: 土地（Land）
UP: 中古資産（Used property）
C: 消費（Consumption）
I: 投資（Investment）
DT: 直接税（Direct tax）
IT: 間接税（Indirect tax）
SB: 補助金（Subsidy）
IM: 輸入（Import）
EX: 輸出（Export）
FC: 要素所得（Factor income）
各経済主体の資金過不足
家計
$$FSD^H=IN^H+L_s^H+UP_s^H-C^H-I^H-L_b^H-UP_b^H-DT^H$$
$$=S^H+L_s^H+UP_s^H-I^H-L_b^H-UP_b^H$$
企業
$$FSD^{CP}=IN^{CP}+L_s^{CP}+UP_s^{CP}-I^{CP}-L_b^{CP}-UP_b^{CP}-DT^{CP}$$
$$=S^{CP}+L_s^{CP}+UP_s^{CP}-I^{CP}-L_b^{CP}-UP_b^{CP}$$
政府
$$FSD^G=DT^H+DT^{CP}+IT+L_s^G+UP_s^G-C^G-I^G-SB-L_b^G-UP_b^G$$
$$=S^G+L_s^G+UP_s^G-I^G-L_b^G-UP_b^G$$
海外
$$FSD^{O}=IM-EX-FC$$
定理
土地の売買
土地の売買は一国内で閉じている。
$$L_s^H+L_s^{CP}+L_s^G=L_b^H+L_b^{CP}+L_b^G$$
中古資産の売買
中古資産の売買は一国内で閉じている。
$$UP_s^H+UP_s^{CP}+UP_s^G=UP_b^H+UP_b^{CP}+UP_b^G$$
資金過不足
4部門の資金過不足の合計はゼロとなり、資金過剰な主体から資金不足の主体へ融通が行われている。（謎：全部門が上式の意味で資金不足だとしても、銀行（in企業部門）が信用創造すれば経済全体の資金を賄えてしまうのでは？）
$$FSD^H+FSD^{CP}+FSD^G+FSD^O=0$$
この点、今までに示した式を代入して確認してみよう。
$$FSD^H+FSD^{CP}+FSD^G+FSD^O=S^H-I^H+S^{CP}-I^{CP}+S^G-I^G+FSD^{O}$$
これがゼロに等しい。
仮に海外の資金過不足がゼロ、あるいは閉鎖経済を考え、そもそも海外部門がないものとすると、
$$S^H+S^{CP}+S^G=I^H+I^{CP}+I^G$$
この等式は、一国の一定期間における貯蓄と投資の金額が等しいことを表し、貯蓄投資バランス（ISバランス）と呼ばれる。
補足
上では、所得と消費を貯蓄にまとめた大雑把な方の式を用いたが、まとめていないバージョンの式を使うとどうなるか。
$$FSD^H+FSD^{CP}+FSD^G+FSD^O=IN^H-C^H-I^H-DT^H+IN^{CP}-I^{CP}-DT^{CP}+DT^H+DT^{CP}+IT-C^G-I^G-SB+FSD^{O}$$
$$=IN^H-C^H-I^H+IN^{CP}-I^{CP}+IT-C^G-I^G-SB+FSD^{O}$$
これがゼロに等しいのだから
$$IN^H+IN^{CP}=C^H+C^G+SB-IT+I^H+I^{CP}+I^G$$
やはり、家計の粗所得は補助金の受取を含んでおり、企業の粗所得は補助金の受取および間接税の支払を含んでいるという解釈で合っているようだ。
参考文献
齊藤誠・岩本康志・太田聰一・柴田章久(2016)『マクロ経済学新版』, 有斐閣（p.59あたり）
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マクロ経済学新版 （New liberal arts selection） [ 齊藤誠（経済学） ] 価格:4,620円 |
